2013年4月号特 集 地盤の液状化対策 総括編集 三反畑 勇 委員 |
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| 巻頭言 | 液状化の被害と課題の推移 | 石原 研而 |
| 総説 | 地盤液状化の予測と対策 | 龍岡 文夫 |
| 各論 | 液状化現象のメカニズムと対策工法 | 塩井 幸武 |
| 各論 | 液状化判定法の評価 | 東畑 郁生・田口 雄一・林田 敏彦 |
| 各論 | 液状化の調査法と予測 | 大橋 正 |
| 報文 | 港湾空港における液状化対策について | 山崎 浩之 |
| 報文 | 羽田空港におけるＣＰＧによる液状化対策事例 | 足立 雅樹・斎藤 正幸 |
| 報文 | 埋立造成地の事前混合処理による液状化・土圧低減対策事例 | 四宮 圭三・山仲 徹・山崎 浩之 |
| 報文 | 関東地方整備局管内の河川堤防における液状化対策事例 | 渡邉 正美・椎木 貴敏 |
| 報文 | 鉄道盛土における地盤の液状化対策事例 | 渡辺 健治・舘山 勝・海原 卓也 |
| 報文 | 下水道管路の液状化被害とその対策事例 | 古関 潤一 |
| 報文 | 農業用施設における地盤の液状化対策事例 | 毛利 栄征・有吉 充・堀 俊和 |
| 報文 | 原町火力発電所における取放水管の液状化被害と対策事例 | 柳橋 淳市・南場 浩二・足立 有史・佐々木寛典 |
| 報文 | 免震改修建物の格子状地盤改良による液状化対策事例 | 本多 剛・田屋 裕司・内田 明彦 |
| 報文 | オールコアボーリングによる液状化層の同定と物性評価 | 稲崎 富士 |
| 工法紹介 | 締固め砕石ドレーン工法 | （株）鴻池組 （株）ジオダイナミック |
| 工法紹介 | ＤＥＰＰ工法 | ＤＥＰＰ工法研究会 |
| 工法紹介 | クロスドレーン工法 | 東急建設（株） |
| 工法紹介 | 静的圧入締固め工法（ＣＰＧ工法） | 静的圧入締固め工法（ＣＰＧ工法）研究会 |
| 工法紹介 | ＳＡＶＥコンポーザー | （株）不動テトラ |
| 工法紹介 | ディープ・バイブロ工法 | バウアー工法研究会 |
| 工法紹介 | Ｇｅｏ―ＫＯＮＧ工法 | （株）鴻池組 （株）ジオダイナミック |
| 工法紹介 | ＨＣＰ工法 | 戸田建設（株） |
| 工法紹介 | ＫＳ―ＥＧＧ工法 | あおみ建設（株） |
| 工法紹介 | ＳＤＰ―Ｎ工法 | ＳＤＰ工法研究会 |
| 工法紹介 | ＳＴＥＰ工法 | 日本海工（株） |
| 工法紹介 | エコガイアストン | 新日鐵住金（株） |
| 工法紹介 | 小型締固め式グラベルドレーン工法 | （株）不動テトラ |
| 工法紹介 | ＳＩＭＡＲ（シマール）工法 | 前田建設工業（株） |
| 工法紹介 | フューラット工法 | ＣＤＭ研究会 |
| 工法紹介 | ＤＪＭ工法（粉体噴射攪拌工法） | ＤＪＭ工法研究会 |
| 工法紹介 | マルチジェット工法 | 前田建設工業（株） マルチジェット工法協会 |
| 工法紹介 | ＷｉｎＢＬＡＤＥ工法 | 大成建設（株） |
| 工法紹介 | ＴＯＦＴ工法（格子状地盤改良工法） | （株）竹中工務店 （株）竹中土木 |
| 工法紹介 | コンパクト・ジオラティス工法 | （株）竹中工務店 技術研究所 |
| 工法紹介 | スマートコラム工法 | （株）竹中土木 |
| 工法紹介 | 急速浸透注入工法 | 地盤注入開発機構恒久グラウト・本設注入協会 |
| 工法紹介 | 超多点注入工法 | 日本基礎技術（株） |
| 工法紹介 | 浸透固化処理工法 | 五洋建設（株） |
| 工法紹介 | バルーングラウト工法 | バルーングラウト工法研究会 |
| 工法紹介 | クロスアンカー工法 | 大成建設（株） |
| 工法紹介 | 液状化変形抑制工法（ＳＥＣＵＲＥ―Ｇ工法） | ジオシンセティックス変形抑制工法研究会 |
| 工法紹介 | タフロード | （株）大林組 |
| 工法紹介 | ウェルポイント工法（地下水位低下工法） | 日本ウェルポイント協会 |
| 工法紹介 | 空気注入不飽和化工法（Ａｉｒ―ｄｅｓ工法） | Ａｉｒ―ｄｅｓ工法研究会 |
| 工法紹介 | ハットリング工法 | ハットリング工法研究会 |
| 連載講座 | 基礎設計における諸問題と解決法 第１９回 基礎の根入れ効果を考慮した応答変位法 | 田村 修次 |
| 連載コラム | 現役基礎技術者・研究者が語る私のステップアップ法 最終回 | 大木 仁 |
| 新刊紹介 | 地盤改良材を中心とした廃石膏ボードの再資源化研究委員会報告書／地盤工学会関東支部 | |
| インフォメーション | （一社）建設コンサルタンツ協会設立５０周年のお知らせ | |
| 読者アンケート |
〈編集趣旨〉
2011年東日本大震災では，地盤の液状化によって各種のインフラ施設や住宅などが広範囲に被災しました。一方で，液状化対策が適切に実施されていたために被害を免れた事例も報告されています。
本特集号では，比較的大規模な公共施設に焦点を当てて，地盤の液状化問題に今後どのように取り組んでいくべきかという視点から，液状化のメカニズムから調査法，予測手法，対策工法について解説し，具体的な液状化対策事例を紹介致します。また，巻末には工法紹介という形で，代表的な液状化対策工法を取り上げています。
東日本大震災から２年が経ちましたが，本格化した復興事業や新たな大規模地震への備えとしての防災・減災において本号がお役にたてれば幸いです。なお，昨年４回にわたって特集した「東日本大震災の教訓と復旧」（４月号：道路・鉄道・港湾・空港，８月号：国土保全，10月号：小規模建築物と地盤液状化，12月号：建築物と産業施設）でも被害と対策が多く取り上げられています。本号と併せてご覧いただければ，今後の地盤の液状化対策を考える上で大いに参考になるものと確信しています。